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“《侵略の皇帝》プーチンの僕”安倍晋三の制裁こそ正義(その1)

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“《侵略の皇帝》プーチンの犬”安倍晋三の制裁こそ正義(その1)


テーマ:

 











日本国家の防衛白痴・安倍晋三



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日本国家の防衛白痴・安倍晋三



日本侵略国家ロシア、プーチンの犬・安倍晋三の売国



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北方領土


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北方領土とは
 南樺太、千島列島、北方4島 のことである







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中川八洋掲示板

http://nakagawayatsuhiro.hatenablog.com/entry/2016/02/02/124832



G6は、伊勢志摩サミットをボイコットせよ!
──“《侵略の皇帝》プーチンの犬”安倍晋三の制裁こそ正義



2016.02.02

カテゴリ:北方領土をロシアに貢ぐ安倍


筑波大学名誉教授   中 川 八 洋





 安倍晋三の“《侵略の皇帝》プーチン狂”が止まらない。「安倍寛―安倍晋太郎―安倍晋三」と続く“対ロ売国奴三代目”としての血は濃く、今や、“第二の河野一郎”になった安倍晋三は主権国家が譲れない祖先の魂が宿る祖先からの領土をプーチンに騙されるままにロシアに貢ごうとしている。  

 安倍晋三は、1月22日、「政府代表日ロ担当大使」なるポストを新設し、駐露大使の原田親仁を任命した。モスクワ駐箚大使からの横滑りポストだが、原田親仁は「プーチンに頭をやられて(売春宿に売られるとも知らず大悪人に恋する乙女のごとくに)正気ではなくなっている」安倍晋三の言いなりに、我が国の固有の領土をプーチンのロシアに無償割譲することに暗躍するだろう。 
 


 また、原田大使のこの新ポストは、1955年に鳩山一郎がドムニツキーに騙されて対ソ交渉をロンドンで開始したとき、日本側の全権に選ばれた松本俊一の先例に倣ったもの。松本俊一は衆議院議員(鳩山系の民主党、吉田茂の自由党との保守合同は1955年10月)になったばかりの、1952~5年の英国大使であった。

 松本俊一は、凡庸な外交官で、吉田茂であれば決して対ロ交渉全権に起用していない。いや、吉田茂なら、ロシアと外交交渉など絶対にせず、国後・択捉ばかりか得撫島以北の千島諸島(クリルアイランド)は100%の確度で奪還していた。南樺太の奪還すらあり得た。対ロ交渉をする事それ自体、日本がロシアの罠にかかり自滅の毒ワインを飲み干すことと同じであるのを、“対ロ外交の天才”吉田茂だけは了知していたからだ。
 


 松本俊一が犯した愚かな対ロ交渉大敗北の記録が『モスクワにかける虹』(注1)。つまり、正しいタイトルに直せば、『モスクワの罠にかかった“ロシアの属国”日本』とすべきもの。それを戯言のようなタイトル『モスクワにかける虹』をつけるとは、愚鈍な“土建屋の商人”松本俊一には自らの外交大敗北を愧じて自省する真正の愛国心も祖国の領土を守る気概もなかった事の証左だろう。

 親ロの原田親仁が、親ロではなかった“無恥の愚鈍外交官”松本俊一を繰り返して「第二の松本俊一」、いや「松本俊一以下」になるのは必定。それはまた、安倍晋三が、1956年の鳩山一郎/河野一郎コンビが犯した究極の暗愚性/売国奴性を繰り返して、日本国の存亡を決定的に棄損することに他ならない。 
 





 安倍晋三には、河野一郎を蛇蝎のごとき嫌った岸信介の面影は全くない。河野一郎の化身だった“対ロ売国奴”安倍晋太郎が乗り憑いている。晋三の祖父に当たる“稀代の共産主義者”安倍寛を治安維持法で戦前に日本の特別高等警察が逮捕収監しなかったツケが、日本を“対日侵略国家”ロシアの属国に貶め、ロシアに領土献上する史上最悪の国難へと陥れている。“日本危うし”。 
















第一節 “日本危うし”に大激変した国際情勢に“全盲・白痴”の安倍晋三


 しかも、“日本危うし”は、“侵略の皇帝”プーチンに領土割譲・献上せんとする安倍晋三の対ロ売国奴性からのものだけではない。もう一つの“日本危うし”が重畳している。日本は、“ダブルの日本危うし”に襲われているのである。もう一つの“日本危うし”とは、言うまでもなく、凶暴な二隣国“赤い支那(中共)”および“北方の熊”ロシアが日本国に対して侵略の牙を磨き侵略の爪を研いでいる切迫する事態を指す。

 この二つの“日本危うし”は、ロシアに関しては、一つのコインの裏表で一体化している。なぜなら、プーチンはそう遠くない時期に日本侵攻ができると判断して、日本と日ロ平和条約を締結するのを急いでいる。しかも、好都合にも(北朝鮮から拉致被害者を一人も奪還できず投げ出したように)無責任な出鱈目外交に興じる“対ロ売国奴三代目”安倍晋三が総理である好機を千載一遇とばかり、しかも“外交白痴”安倍晋三を洗脳・籠絡するのに成功したこともあって、着々と2025~30年に予定する対日軍事侵攻の第一歩を築きつつある。

 そこでまず、日本(沖縄の諸島)への侵攻意図を露わにする赤い支那Red Chinaの軍事脅威の増大に直面した日本の深刻な禍機から、話を始めよう。
 
















日本の安全保障にも真剣誠実な米国、自国の国防に無関心な堕落と腐敗の日本  


日本国民で今、国を守ろうとする日本の魂を持つものは、ほとんどゼロになった。愛国心が日本国から完全に消えたのである。こう言うと、安倍晋三がいるではないか。産経新聞や月刊誌『正論』『WILL』などがまだ購読されている、と反論する者がいる。何ともお粗末で寒々しい無知・無教養を晒した逆立ち誤解であることか。この種の反論こそ、付ける薬もない“馬鹿の中の馬鹿”に成り下がった日本人の終末的な腐敗と堕落の証左に他ならない。  

 このことは、米国の一般的な知的水準やその陸海空軍&海兵隊四軍の昼夜を問わない精勤と精強堅持の現実を、財政破綻ばかりか、民族精神を腐蝕し破壊する超福祉政策(=日本の共産社会革命)ばかりに現を抜かし亡国ひた走りの日本の現況と比較すれば一目瞭然だろう。
 


 例えば、米国のCSIS(戦略問題研究所、シンクタンク)が去る1月20日に発表した報告書『アジア太平洋再均衡2025』を捲ってみても(注1)、知的幼児化と精神の腐敗が著しい日本人に、このレベルでアジア・西太平洋の安全保障政策を提言できる人材も組織もすでに存在しない。

 『報告書』は、こう書いている。中共は、一番艦の空母「遼寧」を竣工したが(2012年)、これに続いて複数の空母を建造中であり、これら複数の空母打撃群の平時の遊弋によって、2030年までに南シナ海は“中共の湖”となるだろう(19頁)。確かに喫緊に迫るこの危機事態は、スプラトリー(南沙)諸島への埋め立てによる軍用飛行場の完成(注2)と総合すれば、戦慄するほどの厳しさをもって日本を襲っている。
 


 日本人は忘れているが、「南シナ海を制する者は、フィリッピン/台湾/東シナ海/沖縄諸島/日本列島を制する」。日本が、その貿易に欠かせないシーレーンも含め中共に屈する日は、2030年を待たず2020年代に確度100%で起こる。そればかりか、尖閣諸島は、熟柿のように中共の手に落ちる。

 このCSIS報告書もそうだが、米国の安全保障論文は、日本人のそれと異なり、健全性から逸脱しない。その理由の一つは、必ず具体的な軍事的改善策を提言する真面目さにおいて構想するからである。このような米国とは逆に、軍事白痴の劣悪腐敗民族に堕した日本人は、主権国家の通常の国民とはもはや言えないレベルになった
。 


 例えば、この報告書は、アジアに派兵駐留するアメリカ海兵隊やそれと一体となった海軍の水陸両用戦即応群U.S.NAVY Amphibious Ready Groupの倍増を提言している。また、現在、米国の原子力空母は横須賀に一隻だが、これを二隻体制にせよとも提言している。日本は、これに呼応して、(グアムやシンガポールとの線を考えれば)名古屋港などに新しい米国空母用軍港を急ぎ建設する必要がある(CSISの提言は、横須賀2隻論)。空母基地は、敵攻撃を考慮して冗長性redundancyをもたせるべきで、二つが望ましい。小樽港なら簡単な改造で済むが、迅速な南シナ海出動を考えれば、横須賀に次ぐ第二の第七艦隊用軍港は、太平洋に面していなくてはなるまい。

 潜水艦については、ロスアンジェルス級を二隻グアムに追加せよ! と提言している。日本も潜水艦の建造竣工のテンポを、中共の水上艦艇・潜水艦の異常なハイテンポな増強に対応できる急増に転換しなければならない。「蒼龍」型は現在六隻が就航しており11番艦(2020年)までの建造予定だが、これを前倒し(2018年までにすべてを竣工)、2023年頃までに更に六隻から八隻を(ポスト蒼龍型を含め)緊急に追加配備する必要がある。
 




















軽空母も建造しない/尖閣(=魚釣島)の要塞化もしない“反国防”主義の安倍晋三


 このように、民間シンクタンクのCSIS報告書ですら、米国国防省と同じく、中共の「接近阻止・領域拒否」戦略(米国が2009年に名付けた中共の海洋戦略、anti-access/sea-denial、A2/AD)能力の急速な増大に焦点的に懸念を示している。しかも、中共の海洋「接近阻止・領域拒否」戦力は、その強大化する核戦力と一体となっており、南シナ海は、「中共のシー・コントロール下に陥る」というよりも、「中共にシー・コマンド(制海)される」のが確実になった。

 米国海軍や米国海兵隊が、中共の強大化する核戦力を背景としたその海軍・空軍によって、南シナ海/東シナ海への戦場・要衝への接近が阻止されたり、これら領域での展開が拒否されたりする事態が、着実に確度100%へと悪化しているのである。
 


 だが、友邦米国が紳士的に我慢に我慢を重ねて付き合っている“ならず者(rogue)”安倍晋三の総理官邸をみよ。安倍晋三もその取り巻きも、自国である日本の国防を一瞬たりとも考えたことはない。自分たちの今日明日の人気と売名にしか関心がない。日本には政治家はいなくなった。日本の国会議員は、有権者に媚びて子孫の金を毟り取ってばら撒く“子孫虐待の選挙屋”ばかりで、政治家ではない。

 だから、あの白々しい国民騙し語「一億総活躍」など、ひたすら国と子孫にタカル低級有権者に媚びる甘言を造語しては子孫に大借金を負わせる“福祉ばら撒き”ばかりに精を出す。今年の夏の参議院の選挙にしか興味がない。2025年には顕在化する中露の対日軍事侵攻の脅威など、愛国心などかなぐり捨てて不在の安倍晋三の官邸は、頭の片隅であれチラリと想像することすら排除している。
 


 “国防”つまり“中露の迫る軍事脅威の現実”とそれへの対処アッピールを前面に出せば、自民党が単独で議席数「三分の二」どころではなく「四分の三以上」を掌握できるのに、惰弱と堕落に身を包んだ“子孫虐待の選挙屋”の親分でしかない安倍晋三には、全盲と同じく、これが見えない。

 しかも、“中露の迫る軍事脅威の現実”とそれへの対処アッピール(国防力増強の必要性の訴え)は、福祉ばら撒き(=子孫への地獄の大借金残し)からの脱却と一石二鳥となる。だが、このような高度な知的判断は、安倍家の家産である共産主義を80%相続した安倍晋三には、根本から欠けていて存在しない。安倍晋三は、その著『美しい国へ』で記述しているように、激越な反・国防主義者で、自衛隊の防衛力に対する嫌悪感情・忌避感情は共産党と遜色がない。

 そこで、安倍晋三に代わり、僅かにこの日本国に残っている愛国者が、CSIS報告書その他を読んで国民に日本の国防力づくりをアッピールしなくてはならない。我が日本国の国防力は、核戦力と外洋艦隊力blue-navyを除けば、「9割を自国の軍事力、1割を日米同盟に基づく米国の軍事力」であるべき。それなのに日本は、自国に課せられている「9割を自国の軍事力」保有から無責任にも平然と逃避する。日本は、国防忘却という民族の魂を失った惰弱と腐敗から、自国への責任と義務を覚醒せねばならない。具体的に、その第一歩は、何か。
 

















尖閣防衛の海兵隊創設、スプラトリー滑走路破壊の巡航ミサイル爆撃機の開発


 軽空母と海兵隊を創設することが、それである。固定翼のF-35BライトニングⅡもしくはAV-8AハリアーⅡを搭載できる軽空母四隻の保有こそ、日本が喫緊に急がねばならない国防の緊急事項である。この軽空母や日本版海兵隊をどう創設するかについては、拙著『尖閣防衛戦争論』(PHP)で述べているので、それを参照して頂きたい。

 この拙著で書いていない、日本の対地巡航ミサイル搭載の爆撃機の保有問題だが、この保有と配備の是非を論じるためにも、その研究開発だけでも直ちに開始する必要がある。前述したが、南沙(スプラトリー)諸島を軍事基地群にした中共の脅威は無限に近く巨大で、日本の中東からの石油ルートは、2020年代には危機に直面する。日本が中共の属国化していかざるを得ない情況は、今のままではもはや不可避で100%。ベトナムのダナンに、日本が自前の爆撃機部隊を駐機させるための空軍基地を租借する必要は迫っている。
 

















ベトナムとの防衛協力協定の締結──海自のP-3Cの常駐とダナン軍港の租借


 深刻化する南沙諸島問題で、日本が緊急に密接な連携を強化すべきは、第一には米国だが、第二にオーストラリアとベトナムとの連携をもっと真剣に推進しなければならない。オーストラリアとは米国に次ぐ第二の同盟条約を締結する方向を模索するのが当然。また、ベトナムとは、防衛協力協定の締結が急がれる。

 ベトナムとの間では、2015年9月15日、安倍晋三総理がグエン・フー・チョン共産党書記長との共同記者会見で、「より緊密な安全保障上の協力体制を築く」と述べたことは正しい。しかし、その内容となると、2014年の六隻の中古巡視船の供与に続く、二隻の中古巡視船の供与追加だけ。何とも、お粗末・お寒いもので、これでは「より緊密な安全保障上の協力体制」とはほど遠い。
 


 日本が直ちに実行すべき日越間の防衛協力の第一は、南沙諸島海域の哨戒と監視。それにはP-3C対潜哨戒機と哨戒任務の潜水艦の常駐が不可決で、当然、海上自衛隊用の(飛行場付き)軍港が必要となる。ベトナムには、天与のごときこれにぴったりの最高の軍港がある。ベトナム中部に位置するダナン港である。  

 日本には、海外基地は保有してはならないと未だに思い込んでいる、時代錯誤的な「反日」の思考の非・国民が多い。だが、日本は2009年から、「哨戒機P-3C×2機+駆逐艦×2隻」体制で、紅海に面するジプチ国際空港やジプチ港/アデン港を活用した海賊対策の海外任務を行っている。
 


 日本の生命線シーレーンの安全を左右する南沙諸島の監視と哨戒には、まずは最低「哨戒機P-3C×6機+潜水艦×2隻+駆逐艦×4隻」体制から始めるのが順当だろう。このためには、ベトナムとの防衛協力協定の締結は焦眉の急である。  

 なお、先述の軽空母の建造等を考えると、海上自衛隊の予算は倍増する必要がある。員数も、五割増加を急がねばならない。日本は、“国防第一の国家”に再生する健全化をするか、それとも亡国を選択するのかの岐路にある。予算がないなどは戯言に過ぎない。老人一人当たり3万円支給(総額3600億円)などバラマキ福祉を見直せば、年あたり数兆円レベルは難なく捻出できる。国家が存立して初めて社会保障制度は存在できる。国防を軽視した社会保障制度の充実論など、本末転倒の妄言狂気の極み。きっぱりと唾棄しようではないか。
 
















日本人から対中・国防力(軍事力)構築を忘却させた有毒雑誌『WiLL』『正論』の犯罪  


 蛇足のようにも思うが、日本とは、米国とはまるで正反対に、保守のオピニオン誌や専門誌がない/保守の新聞もない、極左一辺倒の活字と電波が満ちる国家であることを少しばかし指摘しておきたい。こういうと無知無教養を丸出しの民族系の諸兄が、知ったかぶりに、『正論』『WiLL』『産経新聞』があるではないかと反論する。「馬鹿は死なきゃ直らない」の名箴言がふと思い出される。  

 たとえば、『正論』『WiLL』『産経新聞』は、かつて一度でも、軽空母4隻の建造や最低2万人規模の日本版海兵隊の創設を訴えたことがあるか。全くない。尖閣の要塞化すら、訴えたことはない。『正論』『WiLL』『産経新聞』は、このように、さも愛国心があるかのごとき“白けた寒い演技”において、中共の軍事脅威を論うが、それにどう対処すべきかについては口を閉ざして沈黙する。
 


 要するに、結果からみれば、『正論』『WiLL』『産経新聞』は、『朝日新聞』と何ら変わる所がない。いや、朝日新聞より遥かに有害・有毒といえる。なぜなら、中共の軍事脅威を論い、非難の声さえ上げれば、日本の安全が確保されると煽動宣伝しているからだ。これら民族系メディア媒体に洗脳された日本人は、口舌の非難に興じて実際の防衛力の強化など必要がないと誤解し錯覚している。

 『正論』『WiLL』『産経新聞』の怖ろしい反・国防の働きは、これだけではない。日の丸の仮面をつけたこれらメディアは、日本を脆弱な国防力不在に据え置いて亡国に至らしめるべく、日本の国防を真剣に憂慮する日本人に「対中非難の声」を上げさせる“ガス抜き”キャンペーンをしている。国難の危険を「危険だ、危険だ」と何度も言わせると、この合唱が危険を退散させたかに錯覚し、“安心”が醸成される。この瞬間、心理学的に、具体的な国防力を構築する問題の方を忘却する。
 


 譬えれば、『正論』『WiLL』『産経新聞』とは、症状の評論ばかりして治療をいっさいしない/処方箋も書かない/他の病院への紹介もしない“口先だけの藪医者”と酷似する同じタイプ。真の医者は、簡単な病状説明の後は、投薬や手術の治癒の処置に専念する。が、『正論』『WiLL』『産経新聞』は、この「投薬や手術の治癒の処置」を絶対にしない。つまり、『正論』『WiLL』『産経新聞』の読者とは、この“口先だけの藪医者”の話を聞いて病気が治ったと思い込み治療せずに死を迎えるアホ馬鹿患者と同じで、自国を危険にさらし続けているのに“自己催眠の安心”に安住する白痴的な暗愚集団。日本にとって有害無益な人々。この問題、後日、改めて論じよう。 






1、 Asia Pacific Rebalance 2025―Capabilities, Presence and Partnerships.総頁数は、 凡そ300頁。

2、 例えば、『朝日新聞』2015年11月4日付けを参照のこと。中共のスプラトリー(南沙)諸島への軍事施設建設は、七つの環礁に及ぶ。スビ礁/ファイアリー・クロス礁/クアテロン礁/ミスチーフ礁/ジョンソン南礁/ガベン礁/ヒューズ礁である。2015年10月27日に米国がイージス駆逐艦「ラッセン」を12海里内に侵入させたのは、スビ礁である。2016年1月2日に、中共がド派手な演出をした10名ほどの美人CAを載せた民間航空機を着陸させたのは、ファイアリー・クロス礁の三千メートル滑走路の方である。


 (続く)
 









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